原油 価格 チャート。 プラッツドバイ原油 相場表

原油価格(NY原油・WTI原油)の推移とチャート

原油 価格 チャート

まずは原油価格の長期チャートです。 下段の方では10年ごとに区切ったチャートを掲載し、変動要因を細かく掲載しています。 オイルショック前の1970年代前半は1バレル=3ドル台であったが、第一次オイルショックで1バレル=10ドル台、第2次オイルショックで1バレル=約40ドルまで上昇した• 1バレル=約40ドルに到達した1980年以降は長期間に渡り1バレル=10ドル~30ドルのレンジ内での動きとなり、再度1バレル=40ドルに到達するのに2004年までかかった• 原油価格は需要面・供給面の両方からの影響により変動する• 需要面:グローバル景気の良し悪し• 供給面:OPECの増産・減産、米国シェールオイルの開発動向、再生エネルギーの拡大• 以前は需要面が先進国、供給面はOPECが主役となっていた。 2000年代以降は需要面で新興国の地位が上昇、供給面ではシェール革命により米国の地位が上昇してきた。 また、地政学的リスクの高まりで原油価格が急上昇するケースもある(1990年8月イラクのクウェート侵攻、2003年3月イラク戦争開始など) ここからは10年ごとにチャートを分割して変動要因を細かく確認していきます。 WTI原油価格推移と変動要因 1970年代• 1970年代は2度のオイルショックが発生(詳細は下記参照) 第一次オイルショック• 1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発。 これをうけて10月16日にOPECに加盟の湾岸産油6力国は原油公示価格の引き上げと原油生産の削減、イスラエル支援国への禁輸を決定。 さらに12月には翌1974年1月より原油価格を2倍に引き上げると決定した。 1バレル=3ドル~4ドル台であった原油価格は1バレル=約10ドルまで上昇した エネルギー源を中東原油に依存しながら急速に工業化が進んでいた日本は大きな影響を受け、1974年のインフレ率 消費者物価指数 は20%を超えた。 トイレットペーパーの買い占めなどの社会現象も発生した。 第二次オイルショック• 1979年OPECが原油価格の値上げを発表したことと、当時サウジアラビアに次ぐ世界第2位の産油国であったイランが原油生産を大幅に減少させた(イラン革命)ことで原油価格が大きく上昇• 短期間で1バレル=15ドルから30ドル以上まで上昇した WTI原油価格推移と変動要因 1980年代• 1970年台後半からの原油価格急上昇はイラン・イラク戦争が始まった1980年の夏ごろまで続いたが1980年4月~7月の1バレル=約40ドルをピークに下落をはじめ、長期の下落トレンドとなった• 1986年3月には1バレル=約10ドルまで下落した(逆オイルショック)• これまで原油価格の調整役としてサウジアラビアが減産を行うことで原油価格低下を回避していた。 その結果、サウジアラビアのシェアが大幅に低下し、これに耐え切れなくなったサウジアラビアが調整役を放棄し、新しい価格決定方式を採用。 増産を行い欧米市場でのシェア拡大に乗り出したことで原油価格は大きく下落した。 WTI原油価格推移と変動要因 1990年代• 1990年8月のイラクのクウェート侵攻から湾岸戦争に発展• 1バレル=20ドル前後で推移していた原油価格は短期的に大きく上昇し、1990年9月に1バレル=約40ドルを付けたが、上昇トレンドとはならず、すぐに1バレル=20ドル前後まで下落した• 7ドルまで下落した。 1997年7月のタイバーツ暴落を皮切りにアジア各国に波及したアジア通貨危機は世界経済にも大きな影響を与えた。 これにより原油の需要が減少したことが下落の要因と考えられる。 原油価格低迷に対応するため、1998年3月からOPECは減産政策をはじめた。 これにより1999年から原油価格は上昇を始めた。 WTI原油価格推移と変動要因 2000年代• 2004年以降、BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)をはじめとする新興国の経済成長から原油需要が拡大• さらに原油価格の上昇を見込んだ投資目的の資金が原油先物市場に大きく流入したことが上昇を加速させた• その後、米国のサブプライムローン問題やリーマンショック(2008年9月)の影響で世界経済は急激に減速した。 原油価格は大幅に下落し、2008年12月に1バレル=30ドルまで下落した(上記のチャートは月次データのため40ドルまでの下落に見えるが、日時データでは約30ドルまで下落している)• 2014年7月頃から原油価格は急速に下落を始め、 2016年2月には1バレル=約26ドルまで下落した。 (上記チャートは月次データで作成しているため2016年2月は33ドル前後となっているが、日次データでは26ドル前後まで下落した)• この間、世界のマクロ環境は中国経済の減速等が懸念されたがそれほど悪い環境ではなく、ここまで大きく下落した最大の要因は供給面と考えられる。 特に米国のシュールオイルが技術革新により生産コストの低下に成功し、一貫して増産したことが最大の要因と考えられる。 2010年ごろは1バレル=80ドル程度と言われたシェールオイルの生産コストは、年々低下し2016年には30ドル台でも採算が取れる場所もあると言われるようになった。 2014年~2016年に原油価格が下落した際は、当初80ドルを割れればシェールオイルの生産・開発がストップし供給が減るため、再度価格は上昇すると言われていたが、実際には生産コストが低下したことでほとんど減産にならず、原油価格は上昇しなかった• 2017年の中ごろから産油国の協調減産効果もあり上昇基調となった• 2018年の米国の原油生産量が45年ぶりに世界一となった• 2018年10月から2018年12月にかけて1バレル=80ドル前後から40ドル前後まで急落した• 2019年9月に米国が月次ベースで初めて純輸出国となった(約70年ぶり)• 原油市場における中東の存在感が低下するとともに、米国の政治・外交面における中東の優先度も低下した• 2020年2月以降、新型コロナウイルスの影響により世界的な景気悪化懸念が広がる中、2020年3月、OPECプラスの協調減産協議が決裂し、サウジアラビアとロシアが共に増産を表明したことで原油価格は急落。 1バレル=20ドル前後まで下落した。 ここからは原油に関連する各種情報を提供しています。 原油価格に影響を受ける資産クラス ハイイールド債・バンクローン• エネルギーセクターのデフォルト率上昇懸念から価格が下落する傾向• 参考:• 参考: MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)• MLPのキャッシュフロー自体は原油価格が下落してもほぼ影響を受けないが、イメージから原油価格が下落するとMLPも下落することが多い• 参考: 資源国通貨(ロシアルーブル・カナダドルなど• 産油国の通貨(特にロシアルーブルやカナダドル)は原油価格との相関が高い• 逆にインドルピーなど非資源国の新興国通貨は資源価格の上昇がインフレ率上昇に直結し通貨の下落要因となるため逆相関となる WTI原油よりブレント原油が高くなった 原油価格は産出地域によっていくつかの種類があり価格も異なります。 冒頭でも触れましたが、主要なものは下記の3つです。 米国のWTI原油• 北海ブレント原油• 中東ドバイ原油 その中でもWTI原油は最も高品質であるため、過去、長期間に渡り最も高い価格で推移してきました。 しかし、2011年頃から北海ブレント原油やドバイ原油の価格を下回るようになっています。 下記では見やすくするためにWTI原油と北海ブレント原油のみの比較チャートを掲載します。 (ドバイ原油は北海ブレント原油に近い価格推移となっています) 特に2011年中頃~2014年中頃は北海ブレントが大きく上回っています。 2011年9月末はWTI原油79. 2ドルに対して北海ブレント原油104. 26ドルとかなり大きな差となりました。 その後もかい離は縮小していますが、北海ブレント原油がWTI原油を上回る現象は続いています。 このようにWTI原油と北海ブレント原油の逆転現象が発生した理由はいくつか考えられますが、最も大きいのは米国のシェールオイルの存在です。 2010年代に入り米国のシェールオイルの生産が急増し、米国の原油生産量は2010年~2018年で約2倍となりました。 2018年には米国の原油生産量が45年ぶりに世界一となっています。 その結果、米国における原油の需給が以前より緩和されていることで、WTI原油価格が相対的に安くなっていると考えられます。 関連ページ 原油に関連するお役立ち情報です!• 原油ETFと先物のパフォーマンス乖離(先物のロールコストの問題)については下記をご覧ください!•

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WTI原油スポット価格 長期推移(チャート、変動要因)

原油 価格 チャート

(2020年4月21日追記) 2020年4月21日、ニューヨーク原油先物市場で 「5月物」の原油価格が マイナスになりました。 原油価格がマイナスになるのは史上初のできごとです。 詳しくはで説明しています。 しかし、このままの原油価格が続くとは考えにくく、長い目で見れば 原油価格が上がっていくと予想できます。 その理由を説明していきます。 1バレル=約159リットルとなっています。 バレルは英語で「樽」を意味しており、原油を樽に入れて運んだことから、取引の単位として使われるようになりました。 原油価格が下落 下のチャートは、アメリカの代表的な原油の先物商品「 WTI原油先物」の3年間の動きです。 取引量と取引の参加者が多いため、世界中の投資家が注目している原油の指標です。 (出典:) 原油価格が下がっている理由は、次の2つです。 新型コロナウイルスの感染が広がるのを食い止めるため、世界中の国々で、 航空機の減便や工場の生産停止が相次いでいます。 これらは原油を使う業種なので、減便や生産停止によって 原油の需要が大きく減ってしまいました。 協調減産とは、原油価格が下がるのを防ぐために、原油が取れる国(産油国)が協力して、原油の産出量を減らすことです。 なぜ協調減産をする必要があったのでしょうか? 理由は、原油よりも生産コストが高い「 シェールガス」が登場したからです。 産油国は協力してシェールガスを追い出すため、原油価格を引き下げるために、あえて原油の産出量を増やしました。 しかし、原油の収入に頼っている産油国は、原油価格の下落で収入が減ってしまい、自分で首を絞める結果となったのです。 そこで、産油国どうしが協力して原油の産出量を減らし、原油価格を高く維持するようになりました。 このような背景から、産油国どうしの協調減産が維持されていたのですが、2020年3月上旬にOPECとロシアなどの非加盟産油国との 減産強化の交渉が決裂しました。 その結果、 各国が4月から原油を増産せざるを得なくなったのです。 増産すると需要に対して供給が多くなるので、 原油の価格が下がります。 以上の2つの理由によって、原油価格の急落が引き起こされたのです。 今後どうなると上がるのか? 原油価格が上がるには、「 需要の増加」か「 減産」が必要となります。 まずは、「需要の増加」についてです。 原油の需要が減ってしまったのは、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、航空機の減便や工場の停止がおこなわれたからでした。 つまり、 新型コロナウイルスの感染が収まり、航空機の便数が元に戻ったり、工場が稼働しはじめたりすれば、原油の需要が増えます。 需要が増えれば価格が上がるので、原油価格も上がっていくでしょう。 続いて、「減産」についてです。 増産によって原油価格が下がっている状態は、原油による収入で成り立っている産油国にとっては、マイナス要素でしかありません。 最悪の場合、経済が回らなくなるとも考えられます。 リーマンショック時はどうだったか? リーマンショック時も 原油価格は急落しました。 1バレル140ドルまで上がっていた原油価格は、半年で40ドルまで急落しました。 景気後退による工場停止などによって、原油の需要が大幅に減ったのが原因です。 その後は景気回復に合わせて上昇しています。 つまり、原油の需要が元に戻れば、リーマンショック後と同じように原油価格も上がっていくと考えられるのです。 原油に関する最新情報 こちらでは、原油に関する最新情報を更新中です。 新たなニュースが発表され次第、わかりやすく解説していきます。 OPECと非加盟産油国が減産を発表 2020年4月10日、石油輸出国機構(OPEC)と、ロシアなど非加盟の主要産油国で構成するOPECプラスが 減産を発表しました。 減産の理由は、「新型コロナウイルスによる需要の減少」です。 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために工場など閉鎖されたため、世界中で原油の消費量が減っています。 「原油の増産」と「需要の減少」でどんどん原油価格が下がり、産油国の経済が厳しくなるため、減産に踏み切ったと考えられます。 減産が発表された前後の「WTI原油先物」の値動きは、下のようになっています。 一時は1バレル28ドル付近まで上昇しています。 しかし、その後は一気に23ドル付近まで下がってしまいました。 「この量の減産では、需要減少による収益の悪化を補いきれない」との見方が強くなったのが原因です。 OPECと非加盟産油国が日量970万バレルを協調減産 2020年4月13日に公表された日本経済新聞の記事によると、石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟の主要産油国で構成するOPECプラスが、 日量970万バレルの減産で最終合意しました。 減産の期間は5月1日からの2か月間の予定です。 4月10日に1,000万バレルの減産を発表していましたが、メキシコが減産幅の受け入れを渋っていたため、30万バレル減産幅を小さくして合意に至りました。 日量970万バレルは、世界で供給されている原油の1割にあたり、 過去最大の協調減産となります。 (出典:) 原油価格が史上初のマイナスに 2020年4月20日、ニューヨーク原油先物市場で 「5月物」の原油先物価格が -37. 63ドルになりました。 原油先物価格がマイナスになるのは史上初のできごとなので、インターネット上で話題になっています。 まず、「5月物」とは何かを説明します。 これは、「 5月中に原油を引き渡してもらえる権利」です。 この権利は4月21日に取引を終える決まりになっており、暴落したのはその前日にあたります。 たとえば1バレル分の先物を持っていた場合、「 原油1バレルと37. 63ドルがもらえる」状況です。 通常は原油しか引き渡されないのに、 現金までもらえる異常事態なのです。 逆に原油の売り手側に立てば、「1バレルあたり37. 63ドル支払って原油を引き取ってもらう」のを意味します。 このような異常事態になった原因は、「 原油需要の激減」です。 新型コロナウイルスの感染拡大によって世界中で原油を使う工場などが閉鎖されており、原油の需要が大幅に減っています。 使われないままの原油が世界中にあふれており、 世界中の貯蔵庫にこれ以上原油を入れられない状態なのです。 当然、 原油を引き取っても保管する場所がないため、原油を受け取りたくない 投資家たちが「5月物」を投げ売りし、価格が暴落してしまいました。 ちなみに、「6月物」などは暴落していません。 理由は、「6月末には需要が戻っている可能性が高い」と考えられているからです。 まとめ 原油価格が下落した理由と、今後の動きについて紹介しました。 いずれの理由も、長い目で見れば解消されて、 原油価格は再び上がっていくと予想できます。 ただし、短期的には原油価格が安い状態が続きそうです。 現在は「6月物」の原油先物価格は暴落していませんが、新型コロナウイルスの感染状況次第では、5月物と同じような動きになるかもしれません。 また、原油に投資する方法について、「」で紹介しています。 こちらもあわせてご覧ください。

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プラッツドバイ原油 相場表

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原油価格チャート NY WTI(データは10分遅れでリアルタイム更新) 原油先物チャート NY WTI 1時間足 原油先物チャート NY WTI 日足 原油先物チャート NY WTI 週足 原油先物チャート NY WTI 月足 ・2020年4月20日 NY 原油先物市場 歴史上初のマイナス価格を記録 NY原油先物市場で受け渡し期間が最も短い期近物 WTI5月限が、史上初のマイナス価格を形成した。 これは原油先物の取引が1983年に始まって以来最低の水準。 取引時間中の安値は1バレル=マイナス40. 32ドル、終値でマイナス37. 63ドルとなった。 新型コロナウイルスのパンデミックで世界的に需要が消失し供給過剰になっている事が原因。 マイナス価格とはつまり、お金を払って原油を引き取ってもらうという事である。 WTI5月限は4月21日が取引最終日だが、既に貯蔵能力の限界に近付いており、売り手は在庫を捌きたい一方、買い手は価格がいくら下がっても在庫を貯蔵する能力を有していない状況にあるとされる。 4月21日付ニュース記事で、独立系で世界最大の石油化学品タンクターミナル運営会社オランダのロイヤル・ヴォパックは新型コロナウイルスによる需要減で急速に供給過剰が進み、原油と精製燃料を貯蔵するトレーダー向けのスペースはほぼ完売したと明らかにしている。 現在の原油の国際価格動向に最も影響力があるのはアメリカのWTI(West Texas Intermediate:ウェスト・テキサス・インターミディエイト) の先物価格である。 国際取引での単位は1バレル(約159リットル)当たりのアメリカドルで表記される。 原油価格の3大指標として、WTIの他に、ブレント原油価格、ドバイ原油価格がある。 原油価格は市場の需給バランスで決まるとされ、需要面では世界経済の景気動向やガソリン・プラスチックなど様々な石油製品の需要動向が影響し、供給面では産油国での供給動向(戦争・内戦による減産、タンカー襲撃、新しい油田の開発による増産等)が影響する。 また、投機的資金によっても上下する。 日本国内における原油価格は、為替レートや、タンカーによる輸送コストの影響も受ける。 原油国際価格はFOB(Free On Board=タンカーへの積込時)の価格を指すが、日本国内での原油価格は運賃や保険料を含んだCIF Cost, Insurance and Freight で表記される。 wikipedia抜粋 ・原油生産量 上位国 (2014年 wikipedia抜粋) 1位 アメリカ 1397. 3 万バレル/日 2位 サウジアラビア 1162. 4 3位 ロシア 1085. 3 4位 中国 452. 6 5位 カナダ 438. 3 6位 UAE 347. 1 7位 イラン 338. 0 8位 イラク 337. 1 9位 ブラジル 295. 0 10位 メキシコ 281. 2 ・原油埋蔵量 上位国 (2014年 wikipedia抜粋) 1位 ベネズエラ 2983. 5 億バレル 2位 サウジアラビア 2670. 0 3位 カナダ 1729. 2 4位 イラン 1578. 0 5位 イラク 1500. 0 6位 ロシア 1031. 6 7位 クウェート 1015. 0 8位 UAE 978. 0 9位 アメリカ 484. 5 10位 リビア 483. 6 14位 中国 184. 8 ・原油消費量 上位国 (2013年 wikipedia抜粋) 1位 アメリカ 1889 万バレル 2位 中国 1076 3位 日本 455 4位 インド 373 5位 ロシア 331 6位 サウジアラビア 308 7位 ブラジル 297 8位 韓国 246 9位 カナダ 239 10位 ドイツ 238 ・ シェール革命 (wikipedia抜粋) シェール革命とは今まで困難であったシェール層(水中に堆積した泥が元になった生物化石を含む場合が多い堆積岩の層)からの石油や天然ガス(シェールガス)の抽出が可能になったことで世界のエネルギー供給事情が大きく変化することを指す。 アメリカではシェール層が国土のほぼ全域に広がり、そこに埋蔵されている石油や天然ガスは100年分を超えるといわれている。 アメリカは世界最大のエネルギー輸入国から2020年頃には一転資源大国に躍り出ると見られる。 一方、世界一の天然ガス埋蔵量を誇るロシアは、シェール革命による天然ガスの大量供給により、最大需要先である欧州での販売が振るわず世界シェアが低下している。 ロシア、中国、オーストラリア、ポーランド、ウクライナなど、古い堆積地層のある大陸にはシェールガス資源が存在するがアメリカなどにしかコストに見合った掘削・生産技術がない。 シェールオイルのフルサイクルコストは2014年の段階でシティグループが、1バレル=70〜90ドル前後と試算している。 しかし、このコストには土地買収など巨額の先行投資も含まれており、土地やインフラがすでに整備されているシェールオイルでは掘削の維持コストは40ドルまで下がりうるとみている。 価格競争力を獲得したことでシェールオイルはOPECの優位性を脅かす存在となってきている。 ・OPEC(石油輸出国機構) (wikipedia抜粋) 国際石油資本などから石油産出国の利益を守ることを目的として、1960年9月14日に設立された組織。 2018年7月現在では15ヶ国が加盟している。 世界最大のカルテルとされ、1970年代には石油の価格決定権を国際石油資本より奪い、2度のオイルショックを引き起こしたが、1986年からは石油価格の決定権は自由市場へと移ったこともあり、現在では価格統制力はそれほど強いものではない。 OPECの最高決定機関は、全加盟国が参加する総会である。 総会は6月と12月の年2回開かれるほか、緊急案件のある場合には臨時に開くことも可能である。。 加盟国内で最大の石油産出量および埋蔵量を誇るサウジアラビアの発言力が大きくリーダー的存在となっているが、加盟国に決定を強制するシステムが存在しないためその指導力は弱いものであり、しばしば加盟国が減産の決定に従わないことがある。

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