大 地震 com。 メキシコでM7.1の大地震 死者200人以上

【地震予知】麒麟地震研究所が大地震の前兆を観測か?しばらくは注意が必要と警戒 │ 防災の種

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東日本大震災の津波によって破壊された岩手県大船渡市の中心部(「」より) 「 地震大国」と呼ばれる日本。 近年も、2011年3月11日に発生した 東日本大震災をはじめ、16年の熊本地震、18年の北海道胆振東部地震など、大型の地震が次々に起きている。 これだけ頻発するのだから、いつ、どこで、どのくらいの規模の地震が起きるかを事前に予想することはできるのだろうか。 地震予測を配信するアプリサービス「MEGA地震予測」で情報解析を担う東京大学名誉教授の村井俊治氏に、地震予測の実情について話を聞いた。 「予知」は不可能だが「予測」は可能 日本では毎日のようにマグニチュード(M)4以下の小規模な地震が起きており、大型の地震も多発している。 だが、政府は「現在の科学的知見からは、地震の予知は困難」と宣言し、予知のための研究ではなく、被害を最小限に食い止める対策のほうに予算を投じている。 地震科学探査機構(JESEA)の取締役会長を務め、『』(集英社)や『』(同)などの著書を持つ村井氏は、「現状では『予知』はできませんが、『予測』は可能です」と断言する。 そもそも、「予知」と「予測」はどう違うのだろうか。 「発生時期、発生場所、規模の範囲の正確さが異なります。 『予知』は、どこで起きるか、どのくらいの規模かをピンポイントに当て、時期も1週間以内などと高精度の情報が求められます。 『予測』となると、予知よりは精度が落ちてしまうのです」(村井氏) とはいえ、大まかにでも地震が起きる可能性を知ることができるのはありがたい。 村井氏は「測量工学の知識を生かして地殻や地盤の動きを観測し、予兆をつかんでいる」と言う。 「観測のポイントは、主に『1週間に4センチ以上の週間高さ変動が複数点にまとまって現れるか』『4週間の単位で水平方向の変動がまとまって現れるか』『ある地域が、ある期間に連続して沈降傾向を示した後、隆起に転じるか』の3点です。 今挙げたような変動があると、その土地に震度5以上の地震が起きる可能性が高いといえます。 このような変化が地震の予兆である証拠は、162個の地震を解析して証明済みです」(同) 地震予測に懐疑的な目が向けられる理由 村井氏は、こうした地盤の動きのほか、さまざまな宏観異常現象も地震の前触れとしてとらえ、注視している。 「たとえば、ラドンガスが噴出したり人間の耳には聞こえない音が発生したりと、さまざまな現象が地震の前兆とされています。 私の地震予測の主流は地殻や地盤の異常な変動を観測することですが、あらゆる可能性を排除しないことで、より予測の精度を高められるのではないかと考え、研究を続けています」(同) しかし、こうした宏観異常現象は科学的な根拠が世界的に認められたものもある一方で、信頼度が薄いものもあるため、日本では明確な地震の前兆として考えられにくいそうだ。 さらに、村井氏が地震学者ではないことも、地震予測が「オカルトなのでは?」と懐疑的な目を向けられる一因になっているという。

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安政の大地震(アンセイノオオジシン)とは

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東日本大震災の津波によって破壊された岩手県大船渡市の中心部(「」より) 「 地震大国」と呼ばれる日本。 近年も、2011年3月11日に発生した 東日本大震災をはじめ、16年の熊本地震、18年の北海道胆振東部地震など、大型の地震が次々に起きている。 これだけ頻発するのだから、いつ、どこで、どのくらいの規模の地震が起きるかを事前に予想することはできるのだろうか。 地震予測を配信するアプリサービス「MEGA地震予測」で情報解析を担う東京大学名誉教授の村井俊治氏に、地震予測の実情について話を聞いた。 「予知」は不可能だが「予測」は可能 日本では毎日のようにマグニチュード(M)4以下の小規模な地震が起きており、大型の地震も多発している。 だが、政府は「現在の科学的知見からは、地震の予知は困難」と宣言し、予知のための研究ではなく、被害を最小限に食い止める対策のほうに予算を投じている。 地震科学探査機構(JESEA)の取締役会長を務め、『』(集英社)や『』(同)などの著書を持つ村井氏は、「現状では『予知』はできませんが、『予測』は可能です」と断言する。 そもそも、「予知」と「予測」はどう違うのだろうか。 「発生時期、発生場所、規模の範囲の正確さが異なります。 『予知』は、どこで起きるか、どのくらいの規模かをピンポイントに当て、時期も1週間以内などと高精度の情報が求められます。 『予測』となると、予知よりは精度が落ちてしまうのです」(村井氏) とはいえ、大まかにでも地震が起きる可能性を知ることができるのはありがたい。 村井氏は「測量工学の知識を生かして地殻や地盤の動きを観測し、予兆をつかんでいる」と言う。 「観測のポイントは、主に『1週間に4センチ以上の週間高さ変動が複数点にまとまって現れるか』『4週間の単位で水平方向の変動がまとまって現れるか』『ある地域が、ある期間に連続して沈降傾向を示した後、隆起に転じるか』の3点です。 今挙げたような変動があると、その土地に震度5以上の地震が起きる可能性が高いといえます。 このような変化が地震の予兆である証拠は、162個の地震を解析して証明済みです」(同) 地震予測に懐疑的な目が向けられる理由 村井氏は、こうした地盤の動きのほか、さまざまな宏観異常現象も地震の前触れとしてとらえ、注視している。 「たとえば、ラドンガスが噴出したり人間の耳には聞こえない音が発生したりと、さまざまな現象が地震の前兆とされています。 私の地震予測の主流は地殻や地盤の異常な変動を観測することですが、あらゆる可能性を排除しないことで、より予測の精度を高められるのではないかと考え、研究を続けています」(同) しかし、こうした宏観異常現象は科学的な根拠が世界的に認められたものもある一方で、信頼度が薄いものもあるため、日本では明確な地震の前兆として考えられにくいそうだ。 さらに、村井氏が地震学者ではないことも、地震予測が「オカルトなのでは?」と懐疑的な目を向けられる一因になっているという。

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メキシコでM7.1の大地震 死者200人以上

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1年前の山形県沖地震は記憶に新しいところですが、山形県内では海側・内陸ともにいつ起きてもおかしくない「断層」などが存在し、専門家が備えを促しています。 去年6月18日、鶴岡市で震度6弱など大きな揺れを観測した山形県沖地震は、日本海の南北に延びる「日本海東縁変動帯」で発生しました。 この変動帯では1964年の新潟地震、1983年の日本海中部地震など、マグニチュード7を超える地震がたびたび発生しています。 そして、山形県沖の近くは1000年近く地震が起きていない「佐渡北方沖」と「秋田県沖」の2つの「空白域」が存在する「危険な場所」だと、地質学が専門で山形大学の山野井徹名誉教授は指摘します。 (山形大学・山野井徹名誉教授) 「山形県沖は佐渡北方沖と、沿岸に近いところ(秋田県沖)と2列になっているところが嫌なところ。 沿岸部に近いところで発生するので地震の後、すぐに津波が来るのが恐ろしいところ」 そして、地震の恐れがあるのは内陸部も同じです。 全国には活動状況などが調査され注目されている主要断層帯がおよそ100あり、県内にも「山形盆地断層帯」「庄内平野東縁断層帯」「新庄盆地断層帯」「長井盆地西縁断層帯」の4つがマークされています。 しかし、近年全国で発生した大地震を見てみると、1995年の阪神・淡路大震災、2016年の熊本地震などを除き、多くがマークされていた活断層以外で起きているのです。 (山形大学・山野井徹名誉教授) 「阪神淡路大地震以来起きた活断層の地震を見ますと、ほとんどが未知の活断層で起きている。 山形県でも未知の活断層が活動する可能性はある」 これは今から約120年前の1894年、庄内平野北部を震源に発生した直下型地震「庄内地震」の被害です。 死者726人、負傷者8403人、家屋の被害は1万6000戸以上にも及ぶ甚大な被害がありました。 この地震を踏まえ山野井教授は、県内では「直下型地震は起きないとの考えは捨てるべきだ」と警鐘を鳴らします。 (山形大学・山野井徹名誉教授) 「山形では(過去に地震の被害は)なかったというのは間違い。 最近大地震が起きたことを再認識すべき。 山形でもいつ大きな地震が起きても不思議ではないので、それなりの準備はしておくべき」.

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